今月の日本株市場は10連休となるGW前にポジション解消売りが警戒されましたが、特に大きな動きはなく大型株を中心に堅調に推移する展開でした。
月間の株価指数の騰落率は、日経平均が+5%、TOPIXが+1.7%、JASDAQ指数が+0.5%、マザーズ指数が-1.2%でした。
■4月の取引&売買理由
【割安株・成長株】
・サービス業
ダイオーズ(4653) 300株(@1293円)
ギガプライズ(3830) 300株(@1084円)
アトラ(6029) 400株(@482円)
エイジス(4659) 100株(@3025円)
フォーバル(8275) 600株→800株(@811円)
持ち株の売却によりCPが上昇したため、先月に続き800円台前半で200株を買い増し。
日本BS放送(9414) 300株(@916円)
日本社宅サービス(8945) 1000株(@429円)
ケアネット(2150) 700株(@767円)
JSS(6074) 400株(@391円)
あいHD(3076) 300株(2216円)
リスクモンスター(3768) 300株(1043円)
システムディ(3804) 800株(@545円)
ソフトクリエイト(3371) 200株→300株(@1532円)
子会社エイトレッド(3969)が予想を大きく上回る来期の業績予想を発表後、1500円台後半で100株を買い増し。
豆蔵(3756) 300株(@1083円)
エヌアイデイ(2349) 285株(@1112円)
エンカレッジ・テクノロジ(3682) 400株(@1028円)
パイプドHD(3919) 300株→0株(@1105円)
本決算発表後に株価が急騰したため 、1400円台前半(pts)で100株、1300円台前半で200株を利益確定。
株価急騰の要因となった今期の業績予想について、会社側は2年前に掲げた中期計画の数字(営業利益1700百万円)を意識した強気な業績予想(今期の営業利益1200百万円)を出してきたという印象ですが、前期業績が売上・営業利益ともに未達だったという実績や、スパイラルのアカウント数・売上の成長が共に鈍化している現在の状況を考慮すると、今期の業績予想も大幅未達となる可能性が高いのではないかと予想しました。
ソフトブレーン(4779) 500株(@435円)
データ・アプリケーション(3848) 100株(@2030円)
日本コンピューター・ダイナミクス(4783) 700株(@1086円)
JBCCホールディングス(9889) 600株(1124円)
エイジア(2352) 300株(@1228円)
エムケイシステム(3910) 200株(@480円)
都築電気(8157) 200株(487円)
プロトコーポ(4298) 200株(1452円)
・素材・製造業
ハビックス(3895) 400株(@751円)
フロイント産業(6312) 900株→600株(@751円)
本決算発表後、800円台後半で300株を売却。
本決算の内容としては、前期業績は会社予想を大きく上回る数字での着地となったものの、今期の業績予想に関しては個人的な予想を大きく下回る数字でした。
またセグメント別では、前期は化成品部門の売上・利益が大きく伸びましたが、機械部門の利益が半減。ただ機械部門の期末の受注残は久しぶりに前年同期を上回る数字での着地でした。
今回の決算については強弱入り乱れる内容で評価するのが非常に難しいという印象でしたが、とりあえず三期連続で減収減益予想となってしまったことや、現在の予想PERを考慮すると、下値支持線となっている800円を下回った場合は更に株価が急落するリスクがあると感じたため、下値で買い増した分については一旦利益確定しました。
丸東産業(7894) 100株(@2504円)
鈴茂器工(6405) 500株(@1088円)
シンポ(5903) 300株(@528円)
フクダ電子(6960) 70株→0株(@7038円)
中長期的に安定した利益を出せる会社で製品需要も緩やかな成長が続くという見通しは変わりませんが、利益成長の停滞が続いている状況で予想PERが過去の高値平均水準まで上昇したため、7900円台前半で全株利益確定。
日本触媒(4114) 60株(@7149円)
ウェーブロックHD(7940) 900株(@737円)
クレステック(7812) 400株(@1249円)
兼松エンジニアリング(6402) 200株(1383円)
ナブテスコ(6268) 200株 (@2453円)
IMV(7760) 1200株(@294円)
モリタHD(6455) 200株 (@1786円)
大阪ソーダ(4046) 200株 (@2459円)
日東電工(6988) 70株(@6332円)
リヒトラブ(7975) 300株(@2148円)
ノザワ(5237) 1000株(@972円)
新日本製鐵(5401) 75株(2740円)
瑞光(5401) 95株(3084円)
・食品・日用品
ピックルス(2925) 200株(@1316円)
ホクリヨウ(1384) 300株(@609円)
太陽化学(2902) 700株(@850円)
エスビー食品(2805) 100株(@3005円)
日東富士製粉(2003) 100株 (@5205円)
アクシーズ(1381) 400株(@2475円)
仙波糖化工業(2916) 600株→700株(@663円)
持ち株売却によりCPが上昇したため、先月に続き700円台前半で100株を買い直し。
森永乳業(2264) 100株(@2902円)
佐藤食品工業(2814) 300株(@1609円)
フマキラー(4998) 300株→200株(@1238円)
テクニカル的に戻り売りが出やすい価格帯まで大きく上昇したため、1400円台後半で100株だけ利益確定。
・不動産関連
日本管理センター(3276) 300株(@939円)
毎日コムネット(8908) 1000株(@551円)
ジェイ・エス・ビー(3480) 200株(@3105円)
サンセイランディック(3277) 600株(@898円)
・小売・卸売業
G-7ホールディングス(7508) 1000株(@1796円)
神戸物産(3088) 300株(@1666円)
ハリマ共和物産(7444) 200株(@1415円)
あらた(2733) 0株→100株(@3845円)
前に損切りした株価水準から20%以上下落しており、かなり割安と思えるバリュエーションとなっていたため、改めて100株を買い直し。
この会社の中長期的な見通しについては、前にこの銘柄を購入したときの記事(2018年7月)から特に修正点はありませんが、今年10月に実施される消費増税は短期的にマイナス・インパクトの強い材料と思っています。
ただ、前回の消費増税後も一時的に業績が大きく落ち込みましたが、その後V字回復しているため、消費増税後の業績低迷はあくまで一過性のものと割り切って保有するつもりです。
・陸運業
東日本旅客鉄道(9020) 70株(@9985円)
ロジネットジャパン(9027) 100株→200株(@1616円)
1600円台前半で100株を買い増し。
運送業界の今後の見通しとしては、EC市場の成長により今後も需給の逼迫状態が続くと見ていますが、ヤマトHDの長時間労働問題をきっかけに業界全体で大幅な運賃の値上げが行われた直後ということで、現在の水準から更に強気に運賃を引き上げるのは難しいのではと予想。その間に人手不足による人件費上昇や、原油価格の上昇があれば、短・中期的に業績が低迷する可能性もあると考えています。
ただ、今後さらに運送費が高騰した場合、企業業績の悪化だけに留まらず、家計にも大きな悪影響が出ると予想されるため、リスクヘッジ目的も兼ねて運送会社の株はある程度保有しておきたいというのが私の考えです。
【資産バリュー・配当・優待株】
SPK(7466) 100株(@2265円)
ニイタカ(4465) 100株(@1375円)
スターゼン(8043) 100株(@3630円)
パピレス(3641) 100株(@1995円)
KDDI(9433) 100株(@2636円)
アサンテ(6073) 100株(@1045円)
オリックス(8591) 100株(@1385円)
伊豆シャボテンR(6819) 1000株(@141円)
CASA(7196) 100株(@1148円)
エスライン(9078) 100株(@1142円)
三井住友(8316) 200株(@2747円)
三菱UFJ(8316) 1000株(@442円)
伊藤忠商事(8001) 500株(@919円)
住友商事(8053) 500株(@1081円)
三井物産(8031) 300株(@1102円)
三菱商事(8058) 100株(@1898円)
国際帝石(1605) 100株(1308円)
ホンダ(4254) 100株(3854円)
SBIHD(8473) 100株(@4127円)
電業社(6365) 100株(@1801円)
松田産業(7456) 100株→200株(@1338円)
1300円台後半で100株を買い増し。
この会社の業績は貴金属価格の動向次第という感じでかなり不安定ですが、個人的には今後の貴金属相場を強気と予想。またバリュエーション面を見ても、予想PERが過去の安値平均水準となっており、資産バリュー株としても非常に魅力的な水準と思っています。
※評価額10万円以下の銘柄については省略。
2019年の確定損益+1840324円
来月の投資スタンスとしては、今年に入り予想外の強気相場が続いたことでキャッシュポジションが大きく積み上がってしまったため、今後も横這い以上の相場展開が続くようなら、とりあえず保有銘柄の売却基準を少し引き上げたいと考えています。
また、来月は3月決算企業の本決算発表がピークということで、保有・監視銘柄の決算内容を確認して、銘柄の期待値に変化があれば入れ替え等を行っていきたいと思います。
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